ロボット技術などを活用して生産性を上げる「スマート農業」は、高齢化や担い手不足など秋田の農業が抱える様々な課題を解決してくれるのではないかと注目されています。2月中旬、5年の歳月をかけたある実験の成果がまとめられ、公表されました。産学官が連携して目指したのは「収穫まで田んぼの中で作業しないコメ作り」です。

小型無人機ドローンは、これまで農業の分野では、主に農薬をまくために使用されてきました。しかし、利用にはコストがかかり、費用を低く抑えるためにはより多くの場面で活用することが求められます。

秋田県立大学・西村洋特任教授：
「ドローンを農薬散布だけでなく、他の作業でも使えるようにしたいという要望が多く出された。その一つのターゲットが直まき」

直まきとは、稲の種を直接田んぼにまくコメの栽培方法です。

一般的なコメ作りでは、育てた苗を田んぼに植え替える移植栽培が行われますが、直まきにドローンを使うことで、安定した栽培につなげられないか検討しようと、県立大学と大仙市、大館市の機械メーカー・東光鉄工が実験を行いました。

実験では、東光鉄工が製造した農業用ドローンに種をまくルートをプログラム。そこに日本版GPS「みちびき」から出される位置情報サービスを組み合わせ、指定した場所に稲の種をまきます。

実験は4シーズンにわたって行われ、コストや手間を軽減できるか、十分な収量を得られるかなどを検証しました。

実験の結果です。

まず「省力化」についてです。

移植栽培では、田植え機が必要な上、より多くの人が作業する必要がありますが、ドローンによる直まきでは、ドローンを操作する人とまく位置を合図するなどの補助を行う人の2人がいれば作業を行うことができます。

さらに、苗を育てる必要がなく、田植えの時期に集中している作業のピークをずらすことができます。

続いて「時間」です。

ドローンによる直まきでは、1ヘクタールの作業にかかる時間は約1時間で、移植栽培では約2時間でした。その上、苗を育てる時間がかかりません。

コスト面では、農業用ハウスの設置など苗を育てるのにかかる費用が不要になり、人件費も減らすことができます。

そして最も気になる「収量」です。

1回目の実験では、移植栽培に比べて収量が大きく減りましたが、ドローンを改良して行った2回目から4回目の3年間を平均すると、3%の減収という結果になりました。

県立大学の西村特任教授は、「苗を育てる必要がないことで省力化を達成できた。減収については、“一定程度に抑えられた”と捉えるべき」と分析しています。

そして、ドローン直まきの新たな活用方法も見え始めました。

秋田県立大学・西村洋特任教授：
「中山間地域のような不整形な場所や、木がそばまで生い茂っているような条件不利地において、機動的にドローンを使った直まきができるというところにメリットを見出す方が良いのではないか」

今回の実験では、苗の育ちが安定しなかったり、雑草が生えやすく鳥による被害にも遭いやすくなったりするなどの課題が残りましたが、西村特任教授は「農業に参入する若い人が増えてくれるのではないか」と期待しています。

秋田県立大学・西村洋特任教授：
「JAを含め、自分の管轄の中でドローン直まきをやってみたいと言われることもある。マニュアルも参考にしながら、東光鉄工を中心に普及活動を進めていきたい」

県立大学などが今回の実験結果をまとめてマニュアルとして公開したところ、既に農業関係者から問い合わせがあったということです。

直まきはコメ作り全体のわずか数%。ドローンの使用で未来の農業は変わるのか、秋田の農業が抱える課題解決につながるのか、今後に注目です。

02月26日(木)19:30